明るい老後に必要な年金の額は?

❖ 老後に必要な年金の額はいくら?

老後の定義は人それぞれと思います。

公的年金をもらい始める時からか、または老後資金を使い始めるタイミングなど、いろいろな考え方があると思います。

老後資金(貯蓄や退職金など公的年金を使い始める時期)の視点でみると、平均で65.1歳というデータが出ています。

65歳が最も多く、次いで60歳、70歳なのだそうです。

(出典元:公益財団法人生命保険文化センター)

いずれにしても、公的年金だけでは生活が成り立たないと考える人がほとんどでしょう。

❖ 老後の生活費の平均はどれくらいでしょうか

それぞれの生活パターンや、何をしたいかによってかなり異なりますが、総務省統計局の家計調査報告によると、

  • 世帯主が60~69歳の世帯における消費支出は約29万円
  • 同70歳以上では約24万円

(データ出典:総務省統計局 家計調査報告)

いずれも夫婦二人の場合を例としたデータになります。

ちなみに、アンケートによると、ゆとりある生活のために必要な費用は、月36.6万円なのだそうです。

60~69歳の消費支出よりも約7.6万円、70歳より約12.6万円も多い水準です。

❖ 1カ月にもらえる公的年金はいくらでしょう

一方で、実際に受け取れる年金収入はというと、

例1:夫婦共働きで定年まで勤めた場合
夫…23歳から60歳まで勤務、生涯平均年収504万円
妻…20歳から60歳まで勤務、生涯平均年収384万円

2人の年金額を計算すると、63歳からで月18.24万円、65歳からで29.56万円となり日常生活としてはクリアできる金額になります。

例2:結婚を機に、妻が専業主婦になった場合
夫…23歳から60歳まで勤務、生涯平均年収600万円
妻…5年間会社勤務(平均年収264万円)後、結婚を機に退職。以降、専業主婦

2人の年金額を計算すると、63歳からで月19.99万円、65歳からで24.03万円となり、最低日常生活に必要と考える金額ギリギリの状態です。

ゆとり生活の基準が36.6万円とすると、どちらも明らかに足りません。

公的年金以外の資金確保は必須ということになりますね。

❖ もうひとつ年金収入があったらよいのに

50代になると、そろそろ老後のことを真剣に考える時期でしょう。

重要な時期はおそらく55歳前後、65歳の年金受給開始までちょうど10年というところが一つのタイミングになるようです。

それでは、これからの自分に何が出来るのか考えてみましょう。

  個人年金保険への加入  

個人年金保険とは、積み立てを行った保険料を将来”年金”もしくは”一時金”として受け取れる制度です。

保険料を運用することで将来の増額を期待する変動年金型と、加入時に将来受けとれる金額を確定する定額年金型があります。

金融機関等により多様な商品が用意されていますので、ニーズにあわせて選択すとよいでしょう。

リスクが少ない、もっとも手堅い方法の一つと言えますが、得られるリターンも限定的ですので、何か他の方法と一緒に行うと思ったほうがよいでしょう。

  投資信託への投資  

毎月一定額を積み立てることで、これを専門家があなたに代わって運用する方式です。

多くの個人出資者のお金をまとめて専門家が運用し、発生した利益を出資者に配分する仕組みです。

投資先の金融商品の将来の値動きによっては損失が生じるリスクがあります。

著者も過去に投資信託へ投資したことがありますが、投資先の案件が旬のうちはよいのですが、トレンドの変化によって大きく値を下げてしまったという苦い経験がありました。

専門家が運用するといっても、世の中のトレンドをしっかり見ながら判断する必要があるのです。

前述の個人年金保険と併用してリスク分散などが賢明ですね。

  「もうひとつ」の年金収入を確保  

年金とは、長期間にわたり年金保険を支払った人が将来受け取ることができる権利収入です。

もうひとつの年金収入とは、この権利収入に属する収入源を、いまから構築するという方法です。

権利収入というと非常に幅広い意味があります。

たとえば、作家や作曲家が得られる印税収入や、発明家が得る特許収入、不動産投資家が賃貸業で得る家賃収入などなど。

しかし、本や曲が売れなければ印税は入ってきませんし、発明しても商用化されなければ特許料は発生しません。

不動産投資は多大な資金が必要で、空室リスクが伴いますし、出口戦略*も不可欠です。
(* 買いっぱなしではなく、最終的にXX年後に売却するなどの対策)

これらのように限定的な才能や運(売れるかなど)、初期投資などのリスク今から背負うことは、できるだけ避けるべきです。

余剰資産で遊ぶのならよいですが、年金替わりの収入源を作るには、極力リスクを排除すべきでしょう。

それでは、具体的に何をしたらよいのでしょうか?

最近の年金問題を憂える中高年を中心に、このような方法が広まりつつあります。

これは、パソコンとインターネットで行う、リファーラル・マーケティングという手法を利用したネットビジネスです。

ビジネスというと大変そうなイメージがありますが、この最大の特徴は、

  • 製品を販売する必要なし
  • ネットビジネスなのに勧誘不要
  • 在庫リスク無し
  • 少額で始められる
  • 自分の都合で出来、完全在宅が可能

少額で開始でき、リスクがほとんどありません。

勧誘や小売もありませんので、ストレスフリーです。

❖ 本業と並行して出来ることが重要です

50代といえば、まだまだ現役の忙しい年代ですよね。

本業の傍ら、主婦であれば家事や子育ての傍らでも出来る必要があります。

個人年金や投資信託は、専門機関に預けっぱなしなので何もする必要がありませんが、その分リターンが限定的ですし、投資リスクがあります。

リファーラル・マーケティングという方法は、自分の都合にあわせて、完全在宅でも可能であり、リスクがほとんどないという点が大きなポイントです。

おススメは、これらを組み合わせて対策するという方法でしょう。

個人年金等で保険を掛けておく一方で、豊かな将来に向けて、低リスクな権利収入構築活動に取り組むというのが理想的ではないでしょうか。

一般的に、リスク対策は複数あると、リスク発生時のダメージをより軽減できると言います。つまりリスク分散です。

老齢、高齢化という、我々にとって最大の生活リスクをよく考え、豊かな将来に変えるための取り組みを、今すぐ始めましょう。

重要!豊かな老後へ向けたリスクフリーの対処法

豊かな老後

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