❖ 50代から考える年金アップの手段とは
もしあなたが50代のサラリーマンだとしたら、定年の65歳がだんだん見えるようになってきていることでしょう。
そして、その瞬間は確実にやってきます。
現在の日本の公的年金は、一定年数以上の年金保険を収めると受給対象となりますが、仮に40年間納めてきた方であっても、その金額はとても十分とは言えません。
でも、我々の親の世代は、現代よりもはるかに潤沢な年金収入を得ている方が多いと思います。
なので、そんな姿を見ていると、自分も将来は悠々自適な年金生活が待っている、とつい思ってしまいますよね。
でも、現在の日本の社会はそうはいかないのです。
であれば、いっそのことなら年金を増やしてしまいましょうか。
えっ、どうやって？？
手段はありますよ。今のうちに手を打ちましょう！
▶ この記事について
❖ 年金とは不労所得と理解されたし
ここで「年金」というものについて考えてみましょう。
年金（ここでは公的年金を指します）とは、ある一定期間以上の年金保険を払い込んだ人が獲得できる、年金と言う収入を将来得る権利のことです。
ですので、権利収入であり、不労所得とも言えるでしょう。
「年金を増やす」ということは、この不労所得の収入源を増やすということです。
長い間、年金保険を払い続けたとはいえ、働かなくても得られる年金という収入はとても有難いものですね。
そして、高齢になったら思うように働けなくなりますので、生きていくうえで必要な収入でもあるわけです。
でも、私たちが年金の受給年齢になって受け取れる公的年金は、実は思ったほどの金額にはなりません(涙)。
総務省のデータ（2017年6月現在）によると、世帯主が60歳以降世帯の平均支出額は次のとおりです。
- 60歳～69歳の世帯 月27万8403円
- 70歳以降の世帯 月22万4318円
これに対して、モデル世帯による平均的な年金受給額は、約22万1000円だそうです（2017年4月現在）。
※ 夫が厚生年金に40年加入し、妻が国民年金を40年収めた場合
これを見ると、どう見ても、必要生活費よりも年金収入のほうが少ないため、公的年金だけでは生活が苦しくなってしまいます。
最低でもあと10万円、できれば20万円くらいは追加収入が欲しいところですね。
❖ 日本における老後生活への準備その実態
一方で、日本の多くの人は、老後の不安に対してどのような準備を行っているのでしょうか。
ここで、すこし驚きのデータがありますのでご紹介します。
2015年に内閣府が行った、日本、アメリカ、ドイツ、スウェーデンの60歳以上の男女（施設入所者は除く）を対象に、50代までに行った老後の経済生活の備えについての調査結果が以下です。
すると、「何もしていない」と回答した人が、日本が42.7％、アメリカが20.9％、ドイツが26.1％、スウェーデンが25.4％となり、なんと日本がもっとも高かったのす。
（出典：高齢社会白書（第3節：国際比較調査に見る日本の高齢者の意識））
他国との比較調査という点が興味深いのですが、楽観的な国民性といわれるアメリカよりも、老後への危機意識が低いことがわかります。
その結果として、「将来に備えた貯蓄や資産が足りない」と回答したのも、日本人が57.0%と最も高い結果になりました。
（出典：同上）
スウェーデンなど多くの北欧国は、「個人年金への加入」や「債券・株式の保有、投資信託」などの割合が圧倒的に日本を上回っている＝備えをしていますので、いかに日本人が老後の備えをしていないかが分かりますね。
❖ 蓄えがないとやばい日本人の老後
ちなみに、高齢者の無職世帯における平均収入は、21万3,379円なのだそうです（総務省 家計調査年報 2015年度版より）
夫65歳無職、妻60歳無職のモデル世帯とのことですが、先ほどの60歳～69歳の世帯支出27万8403円と比べると月6万円以上の赤字になる計算です。
さて、困りました。。
これを補うためには、貯金を切り崩したり、または保有資産を売却するなどしなければなりません。
しかし、日本人の4割以上が、老後の備えをしていないということですから、定年後もひきつづき働き続けなければいけないことになります。
さてさて、とても困りました。
そこで、このブログの本題に戻りますが、年金を増やすことで豊かな老後を考えるというのがテーマです。
困っている場合ではありませんね。
体力に自信があったり、特殊技能や資格があれば、定年後も働き続けるという選択肢もあるでしょう。
たとえば、弁護士や医師、会計士、会社顧問などなど。
しかし、いずれも、働くことで収入を得る活動になります。
このブログのテーマは「年金を増やして豊かな老後を実現しよう」なので、どうやったら年金を増やすことができるかを考えてみましょう。
❖ 「年金とは不労所得」でしたね
なにも、公的年金そのものを増やすという話ではありません。
不労所得が増えれば、年金が増えることと同じ効果が得られますので、ここではいかにして不労所得という収入源を増やすかを考えます。
才能を生かす
具体的には、作家や作曲家の類です。
何か商用となる作品を作り出し、これを消費者に買ってもらうことで、作り出した自分自身に利益を生み出す方法です。
作家は、小説などを執筆し、これを出版することで商用化します。
作曲家も同じように曲を作りますよね、
これらが本として購入されたり、その曲がテレビやカラオケボックス等で使われたりするごとに、印税収入が入ってきます。
しかし、懸念点はあります。
- 魅力的な作品を作り出すことができるか
- 作り出したとしても果たして売れるのか
- どうやって出版するのか
などなど。
そもそも、本業ではないので片手間で行うことになり、とてもその世界のプロに太刀打ちできるとは考えられませんね。
でも自分の才能を試すという意味ではチャレンジする価値はあると言えます。
資産運用益を作り出す
これは、たとえば収益不動産物件（賃貸アパート・マンションなど）を購入し、これを貸し出すことで家賃収入を得るという方法です。
総家賃収入 － 総費用（借入金返済、固定資産税など）＝ 収益
となります。
これで収益を得ているサラリーマン諸氏はけっこういるそうですが、十分に検討してからでないと、初期費用（頭金や仲介手数料）とともに、いろいろなリスクに備える必要があります。
- 空室リスク（借り手がつかないと借入金が払えない）
- エアコンや給湯器の故障などの備え付け設備の修繕費用
- ご近所とのトラブル対応（オーナーとして）
さらには、出口戦略と言いますが、何年以内に売却または立て替えて貸し続けるなどの将来計画が必要です。
立地条件によっては安定した美味しい収入源になりますが、建物は劣化しますので、長期修繕計画も必要ですね。
不労所得を目的としたビジネス
特化した才能（作家、作曲家など）を必要とせず、誰にでも取り組める活動として、不労所得を獲得することを目的としたビジネスがあります。
ここでは、本業を持つ方を対象と考え、仕事をしながら、スキマ時間を活用してできることに特化して考えてみましょう。
今の時代はインターネットなくして語ることはできません。
何といっても、日本だけで既にその利用者数は1億46万人、人口に対する普及率は83.0%となりました（2015年度 総務省データより）。
1億人以上の利用者が日本だけで存在するのです。
しかも、13歳～59歳のそれぞれの年代層において、その利用率が9割を突破しています。
このすざまじいネットワークを利用しない手はないでしょう！
❖ これから始める豊かな将来づくり
先ほど、「誰にでも取り組める」方法と書きましたが、ここで触れる方法には少しだけ前提条件があります。
それは、パソコンとインターネットの基本操作ができることです。
でも、いまこのブログをパソコンで見ることができている方であれば、問題はありませんね（笑）。
これは、次世代のネットワークビジネスと呼ばれる新たな方式です。
ですので、旧来のネットワークビジネスに必要だった、友人の勧誘や口コミ販売などは、すにで不要となりました。
インターネットを使って、1億人を相手に展開するマーケティング活動なのです。
これまでのやり方を完全に過去のものとしてしまった方法を、こちらで限定公開しています。
ぜひ見てみてくださいね。
業界的にはリファーラル・マーケティングといい、潜在顧客を企業へ紹介することを主体とした活動で、これをインターネットを使って展開するのです。
専門知識などを必要としない、誰にでも取り組めるビジネスです。
一点だけ、不労所得を構築する活動ですので、すぐに収入が発生するわけではありません。
労働収入ではありませんので、その点だけ留意してくださいね。
❖ 豊かな老後はもはや現代人の夢
我々はみな、40年もの間、頑張って働くわけです。
そのあと待っているのが貧しい老後生活では何ともやりきれないですよね。
頑張って生きてきた甲斐がありません。
でも、これが現在の日本の実態でもあるのです。
毎日を笑って過ごせる豊かな老後生活を、現役のうちに準備することでぜひ実現しましょう！
