年金が将来もらえないかもしれない不安への対処法

なんと!? 私たちは将来、年金がもらえないかもしれない?

ここでいう年金とは、公的年金(国民年金、厚生年金)を取り上げますが、私たちが65歳になってもらえるはずの公的年金は、一体どうなってしまうのか!?

巷でまことしやかに囁かれる年金の噂。

「将来、年金は減額されるらしい」

「もらえる年齢が70歳になる?」

「いや、もらえないかもしれない」

大丈夫、ちゃんと対処法はありますよ ♬

そもそも年金の構造とは?

こんにちは、Shuです。

さて、私たちが将来直面する年金について少し考えてみましょう。

年金(ここでは公的年金を指します)は、大きく国民年金と厚生年金(会社員の場合。公務員などは共済年金)で構成されています。

日本の社会人といえばサラリーマンが圧倒的に多いと思いますが、その場合は国民年金と厚生年金を将来受け取ることができます。

国民年金は、日本国内に住所を有する20歳以上60歳未満のすべての人が加入するもので、老齢・障害・死亡により「基礎年金」を受けることができます。

厚生年金は、厚生年金保険の適用を受けている事業所に勤務する者であれば、自動的に国民年金にも加入します。

これらは65歳になれば受給できるようになるのですが、では誰がその原資を負担するのでしょうか?

私たちは、毎月年金保険料を支払っています。

そして、それを主な原資として、現在の年金受給者に年金が支払われています。

ところで、ここで日本における大きな問題が存在します。

それは、

  • 少子高齢化
  • 運用利回りの低迷
  • 保険料未納者の増加

特に少子高齢は非常に深刻で、2016年度の調査によれば全国の労働者人口は6,648万人だったそうです。

これに対して、65歳以上の高齢者は3,461万人ですから、単純に計算すると、1.9人の労働者がひとりの高齢者の年金を支えていることになります。

これが、2065年度になると、労働者人口は4割減の3,946万人に減ると予測されており、その時点で約1.3人の労働者がひとりの高齢者を支えることになるそうです。

2065年といえば、2016年時点で20歳の人が74歳になっている計算です。

74歳といえばバリバリの高齢者。まだ若いから、なんて言ってる場合ではありませんね。

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いつから準備したらいいの?

前述の年金事情を知れば、いつから準備を始めたらよいか分かりますよね?

そう、それは「今すぐ」です!

たとえまだ20代であっても、いえ、若い人ほど、自分が年金生活者になったときのダメージが大きくなるんです。

まさに「早い者勝ち」。早く65歳に到達した人のほうが、こと年金に関していえば有利といえますね。

だから、20代でも50代でも、今すぐ準備を始めなければいけません。

  • 年金そのものの減額リスク
  • 物価上昇
  • 生活様式の変化

これらがすべて、未来になるほど年金により大きなインパクトを与えます。

なので、いま50代の人は最低3000万円、20代であれば5000万円くらいでしょうか、65歳になるまでに必要な預貯金の額は若い人ほど増えていくでしょう。

年金不足への対処法

さて、そんな不安いっぱいの私たちの将来に向けて、対処法を考えてみたいと思います。

要するに、必要生活費 > 年金額 のマイナス分を補うための手段ですね。

その手段は大きく分けて、

  1. 預貯金でまかなう
  2. 収入源を確保する

またはこの組み合わせとなるでしょう。

要するに、定年を迎える前に、死ぬまで生き抜くための原資を作るのです。

預貯金でまかなう

特に20代、30代の若い世代は、65歳まで(ただし、年金の受給開始年齢が高くなる可能性あり!)にまだだいぶ時間があります。

なので、今から何十年単位での将来計画を立てて、預貯金とその運用を考えたほうがよいでしょう。

若いころは、遊びたかったり、結婚資金や出産・養育費が必要だったりします。

これらをきちんとシミュレーションし、少なくとも毎月預金できるような家計の管理をするようにしましょう。

40代、50代になると、働き盛りで給料も高くなり、子供も育って毎日が充実するころですが、定年までの時間がだんだん限られてくることを忘れてはいけません。

もし、50歳で預金が1000万円あり、老後を預貯金プラス年金で賄うことを考えるとしたら、65歳までの15年間であと2000万円は貯める必要があるでしょう。単純計算で年間約133万円、月11万円ほど預金に回さないと追いつかない計算です。

あら大変、どうしましょう・・・

収入源を確保する

65歳を過ぎても働く、不動産投資などで不労所得(家賃収入)を作っておく、など。

これまで得た豊富な経験を生かして、企業向けのコンサルティングや顧問などの方法もあるでしょう。国家資格を持っていればさらに有利です。

多額の収入は必要ありません。年金プラス預貯金でも足りない分を稼げればよいのです。

しかし、いつまでも「働く」わけにはいきませんので、働けなくなったあとのことも考えておく必要がありますね。

未来はキケンがいっぱい

変化の速い時代になりました。

予測すらできないことが突然起きても不思議ではありません。

人間は、その寿命の長さに対して、あまりにも変化の速い世の中を作ってしまいました。

結局のところ、準備プラス変化への適応能力の醸成が必要ということでしょうか。

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