あなたの定年後はどんな生活ですか？
悠々自適な趣味三昧？
まだまだ第一線で働く？
海外で暮らす？
それぞれの夢や目標があることでしょう。
ここでもっとも重要なキーワードがあります。
それは「定年後の収入源」です。
これを確保することが、なにより最優先ですね！
退職後の年金不足を気にすることなく好きなだけお金を使える方法！
定年後の再就職は可能か？
さて、定年前に一生分の生活資金が確保できた人、または確保できる見込みの人は、ここを読まなくてもよいでしょう。
しかし、多くの人は年金プラス預貯金だけではとても十分な生活ができないでしょう。
なぜなら、必要生活費の月35万円（※）に対して、平均的な公的年金が約22万円しかないからです。
※ 日本生命によるインターネットアンケートより
毎月、実に13万円の赤字生活！
65歳から90歳まで生きたとしたら、合計で実に3,900万円にもなります！
これをどうやって賄えばいいのでしょう？
なので、出来る限り定年後も再就職して働くことが、より安全な老後生活を送るために必要な世の中なのです。
定年後に再就職したら給料は？
では、定年後に再就職した場合、その給料はどれくらいになるのでしょうか？
ここに、東京都産業労働局による調査結果があります。
これによると、定年後に再就職した人の約73%が現役時代の8割未満、うち半数近くは6割未満にまで下がってしまうとのこと。
ここで注意が必要なのは、再就職といっても、この場合は勤めてきた会社への再雇用のケースであること。
他社への再就職となると、もっと厳しい状況になります。
ほぼ最低賃金での、警備員や清掃員などの仕事が主体とのこと、それまで頑張って向上させてきた生活レベルが下がってしまうのです。
このころになれば子供も独立し、生活コストも下がっているはずですが、何だか頑張りがいがなくなりそうですね。
定年後の再就職の最近の動向
定年後でもしっかりした収入を得るための３つの方法をご紹介しましょう。
ただしすべての人に当てはまるかどうかはその方法次第となりますので、ご自身のケースと照らし合わせて考えてみてくださいね。
１．英語力を生かす
主に外資系勤務経験がある方や帰国子女の方限定になりますが、外資系企業は嘱託や定年そのものがない会社も存在します。
日本現地法人が大規模の場合は日本の慣習が適用されることが少なくありませんが、特に日本進出がごく最近で、これから日本でのビジネスを拡大しようとしているような外資系企業が特にねらい目です。
こういう企業は、日本でのビジネス経験が豊富で、英語でコミュニケーションが可能な日本現地のビジネスパーソンを狙うのです。
年収ダウンどころか、外資系企業ですから逆に増えることも十分あり得ます。
２．企業顧問
これまでの経験を存分に生かして、企業にアドバイスを与えるお仕事です。
週1日からフルタイムまでありますので、ご自身の都合やライフスタイルに合わせて決めることが出来ますね。
最近は企業顧問専門のエージェントが増えてきましたので、まずは登録してみることをお勧めします。
そして、これを狙うためにも、いまのお仕事からありったけの経験や知識、ノウハウを身に着けることを強くお勧めします。
毎日、ルーチンワークのように仕事していてはいけません。
この経営者は何を考え、なぜこういうビジネスをすることにしたのか、どのような成長戦略で何を目指しているのかなど、ひたすら追求し学び取っておきましょう。
３．不労所得源の構築
不労所得とは働かなくとも得られる収入のことで、最もわかりやすい例は年金です。
しかし、公的年金では十分な必要生活費が賄えないので、年金「のような」もうひとつの収入源を作るのです。
不労所得源は簡単には作ることが出来ませんので、だからこそ今から備えるんですね。
一つ例を下記に載せておきますのでご覧くださいませ。
定年後の生き方
さて、60歳定年が今後は65歳に、そして70歳にもなる可能性がある日本の社会。
一方で、医療や社会保障の発達で、私たちはまだまだ働くことが出来ます。
早く悠々自適の第二の人生を送りたい！！
その気持ちはわかりますが、仕事を辞めてしまうとボケも早くやってきますし、趣味を愉しもうにも収入がありませんので思うようにできなくなってしまいます。
なので、日本でいう定年を過ぎても、積極的に何かをすることで、収入と頭の回転の維持を図り、元気に余生を過ごせるようにしましょう！
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