【50代必見】定年後の生活を豊かにする方法

突然ですが50代のあなた、間違った定年後の生活をイメージしてはいませんか?

「優雅な第二の人生」とか「悠々自適の生活」などと甘いことを考えてはいませんか?

私は定年後の生活にいつも悩まされています。なぜなら、とても十分といえない収入源しかなくなり、豊かどころか生きていくことさえも精いっぱいの生活になると分かっているからです。

もし本当に優雅で悠々自適な第二の人生を送りたければ、定年後の生活を夫婦でいますぐ考え直し、行動に移すことが必要ですよ。

定年後の生活設計

定年後の生活は、現役時代と大きく異なる点があります。それは、給与所得(給料)がなくなる又は激減するという現実です。

定年前の特に50代は、サラリーマンの給料がもっとも高くなる世代。これが60歳を過ぎると、再雇用という形で会社に再度雇いなおしてもらい、働き続けることはできますが、その年収は現役時代の1/3くらいにまで激減してしまいます。

もし会社を辞めて他のアルバイトなどをしても大差はありません。

すると、定年後の生活設計そのものを大きく見直す必要が出てくるのです。

年収1/3とはどういうことか?

60歳になると、多くの会社は再雇用という形で雇用の延長をします。65歳までは継続雇用する義務があるからですが、若い世代の成果報酬を多く支払いたいために、引退まであとわずかの60代の給料は激減してしまうのです。

たとえば60歳直前の年収が仮に900万円だったとします。

年間賞与が6か月分だとすると、

  • 月収 50万円
  • 賞与 年間300万円

これが、1/3になると、

  • 月収 約16.7万円
  • 賞与 年間約50万円

初任給よりも安いかもしれませんね、でもこれが現実なのです!

高いパフォーマンスを発揮していても?

日本の企業は、もともと年功序列、終身雇用という考え方がありました。

つまり、実力主義でなかったので、仮に低いパフォーマンスでも会社に居続けることができたのです。当然、査定は下がりますが、頑張ったところで給料やボーナスの上乗せは大したことありませんので、社員の士気(モチベーション)も上がるわけがありません。

結果、低いパフォーマンスの人を養わなければならないため、全体的に外資系や海外企業と比べて日本の企業は低いわけです。

そして、年齢という制限を設け、年功序列で高くなりすぎた高齢者の給料をカットするわけです。

定年後の生活その収入源は?

定年といっても、60歳と65歳に大きな節目があります。

多くの日本企業の場合、60歳を「定年」と定義づけ、60歳になった時点でこれまでの一般社員としての身分は終了します。

一方で労働基準法では65歳までの雇用を義務付けていますので、企業は「再雇用」という形で65歳まで雇用を継続できるようにしています。

そして65歳を迎えると、国から公的年金が支払われるようになり、多くの人はこの時点で会社を引退することになります。

では、これらの推移の中で、収入はどのように変化するのでしょうか?

50代~60歳になるまで

さきほども触れましたが、この年代がもっとも給与所得水準が高くなる企業が多いとされています。大企業であれば、一般社員(部長職などでない人)でも年収1000万円を超えることは珍しくありません。

子供も成長して独立し、夫婦の時間が戻ってくるのもこのころでしょう。

仕事は充実し、十分な収入があって、養育費も徐々になくなってくれば、やっと夫婦で楽しめる時期がやってきます。

豊かな日々を送るうちに、「その時」が突然やってくることをすっかり忘れてしまう人も多いのです。

60歳~65歳になるまで

60歳になると、それまでの豊かな毎日が激変します。そう、給料の激減です。

先ほど年収900万円の例を出しましたが、月平均で割ると月収75万円相当になります。

これが一気に25万円あたりに激減するのです。

考えられますか?

再就職できた人はまだ良いでしょう。できなかった人はアルバイトなどで生活をつなぐしかありません。なぜなら、年金受給年齢の65歳まであと5年もあるからです。

65歳になると?

さて、やっと年金が受け取れる年齢になりました。

ところが、ここにも落とし穴が・・・

2018年度における、一般的なモデル世帯が受け取れる公的年金(厚生年金+国民年金)は、夫婦あわせて月221,277円となっています。

50代のときには月75万円も受け取っていた収入が、わずか5年で月22万円にまで激減してしまうのです。

一方で、定年後の生活費はというと、住む場所などにもよりますが、だいたい30万円~35万円とされています。

30万円としても、毎月8万円の赤字を垂れ流す生活に・・・

65歳といえば、日本人の平均寿命を考えたらあと20年くらいは生き抜く必要がありますので、単純に掛け算すると1,920万円、不意の出費や今後の日本経済におけるインフレ等を考えたらとてもそれでは足りません。

つまり、絶対的に収入が足りない、他の収入源が必要ということですね。

どうすれば定年後を生き抜けるか?

絶対にやってはいけないことは、定年になるまで会社に尽くすことしかしないことです。

終身雇用制が、一つの会社に長く貢献すれば会社が守ってくれるという一種の妄想を生み出しました。会社は自分を一生守ってくれるわけではないことに早く気付くべきなのです。

会社の言いなりになることだけを考えていても、定年になれば一方的に放り出されます。

なので、今から、今すぐ、対処を始めることが重要です。

どうすればよいのでしょうか?

1.いま勤めている会社を辞める

まずは、いま勤めている会社を辞めましょう。そして、自分の能力を高く買ってくれる会社へ移るのです。

長く務めてきた会社からは、ある程度まとまった退職金がもらえるでしょう。それは将来のために資産運用に回すのです。

そして、自分を少しでも高く買ってくれる企業で、少しでもたくさん稼ぎ、可処分所得を増やすのです。そしてそれを資産運用に回して・・・

と、繰り返していけば、老後のための資金を十分に確保することが出来るでしょう。

会社を選ぶ際、自己裁量で働ける会社を選びます。日本企業は昔から定時というのがありますが、これはまったくもってナンセンスな考え方です。

何もしなくとも、定時の間だけ会社でなんとなく仕事していれば、給料がもらえるのです。

そんなシステムのもとで高いパフォーマンスの人に十分な報酬が支払われると思いますか?

2.第二の仕事を持つ

そして、自己裁量が利く企業は、社員を時間で拘束したりしません。そんな会社が社員の価値を測るモノサシは「成果」です。

つまり期待される成果を出してれば、たとえ出社しなくとも何も文句を言われることはありません。

頑張って最大限の効率と生産性を追求し、最小限の時間でパフォーマンスを出せるように働きます。他の同僚以上の成果を週4日で出すことが出来たらどうですか?

のこりの1日はあなたの自由になりませんか?

その1日を利用して、第二の仕事を持つのです。

専門分野を生かした企業アドバイザーなどはその一つ。その経験と実績を積むことで、引退しても個人契約で続けることが可能です。

もう一つはネットを使ったビジネスを行うこと。

今ではインターネットを使ったマーケティングビジネスがいろいろあります。インターネットなら、24時間のうちのどこでも自分の都合が良い時間帯を使って活動ができますので、かなりの自由が利きますね。

勝負は50代

結局、何かをしようとしたら50代には遅くとも行動するべきでしょう。

年を経るにつれて体力も衰えますし、気力もなくなってきます。病気にでもなればそれこそ何もできなくなってしまうでしょう。それが高齢者であればなおさらです。

なので、将来のために何かをするなら、50代が勝負の時なのです。

十分な社会経験と知見、まだまだ体力気力も十分、というのが現代の50代。

「その時」は突然やってきます。あなたの準備は大丈夫ですか?

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